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学生時代の演習作品、もう一つ発見

2021年10月18日 (月) 投稿者: メディアコンテンツコース

コロナ禍のため外出を控えていることもあり、家の中の古いモノを整理整頓していたら学生時代の演習作品らしきものを発見!という内容について先日このブログで紹介しました。

先週、もう一つ発見!たぶん同時期の演習での作品の模型だと思います。当時、美大だと1年次での演習対象でしょうか。私は工学系だったので2年次あたりの演習作品だと思います。私事ではありますが、また少し紹介します。

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コレはたぶん整髪料とかのボトルですね。親指でポコッと押して蓋をあける当時としてはユニークなボトルデザインだと勝手に思いますし、ボディも手にもよくなじみます。自画自賛はダメですけどね。

アイデアスケッチや図面・レンダリングまでは見つからず、やはり造形探索のプロセスまでは分かりません。当時、整髪料のボトルの基本形態は原則円柱で、蓋の開閉は回すか引くかしかなかったと思いますので、たどり着いた整髪料のボトルデザインとしては、自分なりに満足度は高かったと思います。担当の先生の評価は知りませんが(笑)。40年以上前のことなので、覚えていませんし。

前回紹介させていただいたシェーバーの基本形態は相貫体で、このボトルの基本形態はサイクロイド曲線の定規をベースにブーリアン演算の結果で構成したと推測します。全く覚えていませんが。曲面が合わさる部分などはそれなりに高度な曲面設計が必要です。今ならCADやCGですぐに確認できますね。当時は手作業なので模型制作にあたり、実寸の製図に合わせながらのんびり削り出したのだろうと思います。覚えていませんが。

今回もコンピュータの普及でデザインのための道具がどんどん便利に進歩するものの、プロダクトデザインの魅力には通底するものがあるなあ、と感じながらしばらく模型で遊び、結局、まだ捨てずに机上に転がっています。これでは整理整頓が進みませんね。

メディア学部 萩原祐志

デジタルトランスフォーメーションについて その7

2021年10月17日 (日) 投稿者: メディア社会コース

みなさんこんにちわ。メディア社会コースの進藤です。今週は7回にわたりデジタルトランスフォーメーションについてお話します。では今日もよろしくお願いします。

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 この項ではデジタルトランスフォーメーションに必要な組織について述べる。

 デジタルトランスフォーメーションに成功している企業の組織は、まず、デジタルトランスフォーメーションを引き寄せる組織文化を持っている。組織文化は、規範、集団の信念などを意味し、組織の人が容認された行動パターンだと信じているものであり、行動の基本的過程、価値観などを示すもの(ケイン他,2020)であり、デジタルパーパスやビジョンの策定と共有が前提となる。

 デジタルな組織は、また、デジタル環境の変化とスピードに対応することができる体制となっていなければならない。組織をモジュール化(部品のようにばらばらにしておき、組み合わせ可能な状態にしておく)して、必要に応じてすばやく動くことができるクロスファンクショナルチームを作っておき、階層を可能な限り排除することで、外部の人材や組織も含めた、オープンなエコシステム、もしくは、コラボレーションのためのプラットフォームやネットワークを作っておくことが望ましい(ケイン他,2020)。このような、オープンで分散型の組織は、イノベーションを起こすのには向いているが、意思決定に時間がかかったり、モジュール間でのすりあわせ、調整コストが必要な場合もある。そうしたデメリットもあることを意識して、必要に応じて、トップダウン型の意思決定を組み合わせる必要があろう。

 

参考文献

ジェラルド・C・ケイン、アン・グエン・フィリップス、ジョナサン・R・コバルスキー、ガース・R・アンドラス(著)、三谷慶一郎、船木春重、渡辺郁弥(訳)(2020)『DX経営戦略―成熟したデジタル組織をめざして』NTT出版

デジタルトランスフォーメーションについて その6

2021年10月16日 (土) 投稿者: メディア社会コース

みなさんこんにちわ。メディア社会コースの進藤です。今週は7回にわたりデジタルトランスフォーメーションについてお話します。では今日もよろしくお願いします。

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 この項ではデジタルトランスフォーメーションに必要な人材について述べる。

 まず、必要なのはデジタルトランスフォーメーションを推進するデジタルリーダーである。デジタルリーダーのスキルとして重視されるのは、まずは、前項でのべたデジタルパーパスとデジタルを策定する能力だ。そして、これらを社内で共有するとともに、社内外のエコシステムを動かして、迅速なコラボレーションを実現するプラットフォームを作る。一連の作業をおこなうためには、市場とトレンドの知識、ビジネス的慧眼、高い問題解決能力、前向きであること、先見の明などが求められる。テクノロジーの理解をデジタルリーダーに求めるのは、以上のようなことが満たされた後での話だ(ケイン他、2020)。

 デジタルリーダーは、CDO(チーフデジタルオフィサー)と呼ばれることもある。情報システムを統括してきたCIO(チーフインフォメーションオフィサー)の役割は、技術を活用してプロセスを最適化し、リスクを低減し、既存の事業を改善することであったのに対して、CDOの役割は、より戦略なものであり、技術を活用して、事業そのものを再考し、改革することである

 

参考文献

ジェラルド・C・ケイン、アン・グエン・フィリップス、ジョナサン・R・コバルスキー、ガース・R・アンドラス(著)、三谷慶一郎、船木春重、渡辺郁弥(訳)(2020)『DX経営戦略―成熟したデジタル組織をめざして』NTT出版

デジタルトランスフォーメーションについて その5

2021年10月15日 (金) 投稿者: メディア社会コース

みなさんこんにちわ。メディア社会コースの進藤です。今週は7回にわたりデジタルトランスフォーメーションについてお話します。では今日もよろしくお願いします。

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デジタルトランスフォーメーションに必要なパーパスについて述べる。

パーパスとは、企業の社会的存在意義や目的を意味する。「我々は何者か」、「我々が充足すべき世界のニーズは何か」という2つの問いの重なる領域としてパーパスは定義できる(BCG,ブライトハウス,n.d.)。デジタルトランスフォーメーションを実現するという文脈で考える場合でも、企業の本業や社会的存在意義、目的は変化しないという場合もあるだろう。しかし、通信会社の例でいえば、その企業の社会的存在意義がアナログの固定電話の敷設であると定義してしまうと、デジタル時代には、既に存在意義を失うことになる。しかし、人々のコミュニケーションを促進すると定義すれば、デジタル時代においても、大きな存在意義がある。あなたの会社のパーパスは、デジタルに対して耐性があるだろうか。そのことを検証するために、デジタル時代のパーパス、すなわち、デジタルパーパスを、書き起こしてみることをおすすめしたい。

 

参考文献

BCG,ブライトハウス(n.d.)「パーパス(存在意義)」

URL:https://www.bcg.com/ja-jp/capabilities/business-organizational-purpose/overview

デジタルトランスフォーメーションについて その4

2021年10月14日 (木) 投稿者: メディア社会コース

みなさんこんにちわ。メディア社会コースの進藤です。今週は7回にわたりデジタルトランスフォーメーションについてお話します。では今日もよろしくお願いします。

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 現実の企業で、デジタルトランスフォーメーションを実行しようとしても、様々な障害から困難であるという問題が発生している。だが、デジタルトランスフォーメーションは起こるかどうかではなく、いつ、どのようにして起こるかという問題である。企業にとっては、行うべきかどうかという問題ではなく、いつ、どのように行うかという問題である(ウェイル,2018)。

では、明日から、企業がデジタルトランスフォーメーションを実現するためには、どのような事柄を実行していけばよいのだろうか?日本経済新聞(2019)は、デジタル変革に不可欠な6要素として、変革への意欲、変化に強い現代的な基幹系システム、組織と人、経営層の覚悟、ITパートナー、国の支援をあげている。IDC Japan(2017)は、内部エコシステム (組織、文化、従業員)の変革を牽引しながら、第3のプラットフォーム(クラウド、モビリティ、ビッグデータ/アナリティクス、ソーシャル技術)を利用することが重要だと述べている。

これらをまとめると、企業がデジタルトランスフォーメーションを実現するためには、(1)デジタルパーパスとデジタルビジョン(2)人材(3)組織(4)戦略(5)ITシステム を変革していく必要があることがわかる。

 

参考文献

ピーター・ウェイル、ステファニー・L・ウォーナー(著)、野村総合研究所システムコンサルティング事業本部(訳)(2018)『デジタル・ビジネスモデル 次世代企業になるための6つの問い』日本経済新聞出版社

日本経済新聞(2019)「デジタル変革に不可欠な6要素」2019年3月19日

グラムコ(n.d.)「パーパスブランディング」

IDC Japan (2017)「Japan IT Market 2018 Top 10 Predictions: デジタルネイティブ企業への変革 - DX エコノミーにおいてイノベーションを飛躍的に拡大せよ」IDC Japan報道発表資料、2017 年 12 月 14 日

 

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